環境調査

水質分析

        
水質分析 (業務内容)
 ●海水・河川水等の環境水分析
 ●下水道流入水・放流水の分析
 ●排水処理装置・浄化槽維持管理のための
   原水・処理水等の分析
 ●建設工事に伴う水質分析
 ●建設工事に伴う井戸分布調査及び
   地下水の分析
 ●建築物飲料水の水質検査
水質汚濁は私たち人間の生活を脅かすだけでなく、魚類や微生物などを死滅させ、生態系そのものを破壊する要因になりかねません。この水質汚濁を防止するためには、まず環境水や排水などの定期的な調査が必要です。
その他に、建設工事による地下水質及び地下水位調査、井戸水及び飲料水の水質検査なども実施しています。

残土分析・底質分析・廃棄物分析

        
残土分析・底質分析・廃棄物分析 (業務内容)
 ●事業場より発生する産業廃棄物分析
 ●河川・運河・港湾の底質分析
 ●建設現場から発生する残土分析
廃棄物処理法により事業者には、その事業活動に伴って生じた産業廃棄物を「自らの責任において適正に処理」する義務があり、産業廃棄物が適正に中間処理または最終処分されるまで責任があります。産業廃棄物を自ら処理するか処理業者に委託するかにかかわらず、適正に処理するためには、廃棄物の性状や有害物質の有無を把握する必要があります。

土壌分析・土壌汚染調査

        
土壌分析・土壌汚染調査 (業務内容)
 ●建設残土、汚泥分析
 ●土地利用履歴調査
 ●土壌汚染調査(試料採取・化学分析)
 ●汚染土壌対策工事
 ●地下水汚染モニタリング
日本各地で有害物質による土壌汚染や地下水汚染が顕在化し深刻な問題となりつつある中、平成15年には土壌汚染対策法が施行されました。法律や条例の調査対象に加え、調査対象外の土地売却時や環境マネジメントシステム構築時などにおいて土壌汚染調査が必要不可欠となってきています。
 また、自治体によっては、土壌汚染調査の適用範囲が土壌汚染対策法より厳しくなっています。(例:愛知県条例におけるガソリンスタンド)。当社は土壌汚染対策法で規定された環境大臣が指定する指定調査機関(H27.2.15現在豊橋市内で1社、東三河地区で2社)ですので、是非お任せください。さらに、計画立案・試料採取・化学分析・結果のとりまとめから、自社製の不溶化材を用いた対策工事及び工事後のモニタリング調査まで全て一貫して自社で実施しますので、安価な調査のご提案が可能です。

騒音・振動測定

        
騒音・振動測定 (業務内容)
 ●道路交通に係る騒音
   ・振動の測定・周波数分析
 ●工場・事業所周辺の騒音・振動
   ・低周波音の測定・周波数分析
 ●建設工事に係る騒音・振動の監視調査
工場や建設工事及び自動車交通等で発生する騒音や振動は、一般市民からの苦情が多く、最も身近な環境問題といえます。それだけに公共団体や民間企業は、その地域で発生する騒音や振動について、責任を持って厳しく管理する必要があります。

水文調査

        
水文調査 (業務内容)
 ●道現地踏査
 ●地下水観測井設置工事
 ●水質分析試料等採取・分析
 ●資料整理とりまとめ
大規模な建設工事(鉄道・道路・トンネル等)が行われる際、地下水、河川水(小さな沢水を含む)等の流れ及びその量に影響を与え、その地域に住む方々の生活にも多大な影響を及ぼすことがあります。その基礎データとして、長期間にわたる地下水位、河川等の流量及び水質観測が重要となります。当社では、地下水の観測井の設置、地下水位観測及び水質検査等をすべて自社で実施できます。

地中熱利用促進協会

中部地中熱利用促進協議会(中地協)

岐阜地中熱利用研究所  

土の診療所

ODCセンター

TRS

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